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2014.04.27 問題です
若造氏の身にあることが起こりました。
それは何でしょう??

入社後3週間でもう有給を使う羽目に…。

20歳過ぎてからの39度越えって辛いね。

タミフルちゃんマジ特効薬!!




そうだね!! インフルエンザだね!!

皆さま、手洗いうがいはちゃんとしましょうね(^_^;)

ということで治ったらまた記事を更新いたします。

次のテーマは……まぁ、なんか考えときます(笑)



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武器商人


皆さん、こんにちは($・・)/~~~

土日って本当に良いものですねぇ~(笑)
しかし、もう終わってしまったというね(;一_一)
サザエさんシンドローム(サザエさんのエンディングを見ると休日の終わりを実感して鬱になる国民現象)の威力は馬鹿にできへんでぇ……゜

なにはともあれ、今回も「防衛装備移転三原則」のお話です。

三日前ぐらいに三菱重工がPAC-2ミサイル(戦闘機を撃ち落とす兵器)のセンサー部品をアメリカ向けに輸出するニュースが流れましたね。防衛装備移転三原則が制定されてから初の武器輸出となるわけですが、今後はこういったケースが増えて来るでしょう。

従来の武器輸出三原則と、新しい防衛装備移転三原則の内容は前回の記事にてお話ししましたので、今回は「武器を輸出すること」について考えてみたいと思います。

冷戦終結……というかソ連が崩壊したときに、ソ連が管理しきれなくなった武器・兵器が大量にブラックマーケット(闇市場)に流れました。ブラックマーケットを通して、世界中に旧ソ連製の兵器・武器が持ち込まれたんですね。

90年代に頻発した地域紛争で旧ソ連製の兵器・武器が多く使われたのは、こうした事情があったのです。そして、その裏には「死の商人」と呼ばれる武器商人たちの暗躍がありました。彼らは武器が売れれば売れるほど儲かりますから、積極的に紛争が起こりそうな地域に武器・兵器を持ちこみました。紛争が起これば、武器が売れますからねぇ(-。-)y-゜゜゜

ちなみに余談ですが、世の中には核兵器のブラックマーケットもあるようです。インドの西隣、パキスタンが核兵器保有国だということは御存知ですよね?そのパキスタンで核開発の中核となり、「パキスタン核開発の父」と呼ばれる人物にアブデゥル・カディーン・カーン博士がいます。

そのカーン博士が暴露したのが、「核技術ブラックマーケット」の存在です。まぁ、そのブラックマーケットを構築したのがカーン博士なんですが、核兵器といえども決して例外ではなく、世界各地へ売られる危険性があることを示唆したのです。9.11テロとかやっちゃう連中が核兵器を持つ可能性があるって怖くない??(@_@;)

さて、話を戻しましょう。
武器を売るということは前述のように多大な危険性がある一方、実は世界に安定をもたらし得るメリットも秘めています。悲しいかな、世界からは戦争や対立は無くならないようです。現在のウクライナ情勢を見れば、「先進国は戦争をしない」というのは実に儚い蜃気楼のような戯言であると実感させられます。

そんな世界で重要なのは、国家同士がお互いに備え合うことです。易々と戦争を仕掛けられないだけの戦力を各国家が保持することで安定が生まれます。つまり、重要なのはパワーバランスなのであります。戦争が起こりやすい状態と言うのがいくつかありまして、その最たる例が「パワーバランス」が崩れた状態です。具体的には以下の様な感じです。

①A国とB国の場合
A国とB国は隣国同士でありまして、お互いに同等の軍事力を持っています。ところが、A国が軍備拡張を始め、B国を上回る軍事力を手にしました。この時点でパワーバランスが崩れていると言えます。この後は両国の関係は不安定なものになるでしょう。A国が自分より弱いB国に攻め入るかもしれませんし、A国に恐怖を抱いたB国が先制攻撃とばかりにA国に攻め入るかもしれません。まぁ、実際のところ軍備拡張競争が起こった末の紛争というケースが多いのですが…。(例:普仏戦争、日清戦争、第一次世界大戦、第二次世界大戦…etc)

②C国とD国とE国の場合
C国とD国は隣国同士ですが、強大なE国という共通の脅威があります。C国とD国は協力してE国に立ち向かいます。この時点ではパワーバランスが成り立っています。そこでなんらかの要因でE国の勢力が縮小したとします。すると、そこにパワーの空白地帯が生まれ、C国とD国はその空白地帯を確保しようといがみ合うようになるでしょう。(例:日本敗戦後の朝鮮半島・中国、イギリス撤退後のインド・パキスタン、フランス撤退後のインドシナ…etc)

③F国とG国とH国とI国の場合
F国、G国、H国は中小国で、I国は大国です。I国に国力が劣るF国、G国、H国は徒党を組んで、I国のパワーとバランスを取ってきました。しかし、近年になってI国が急速に軍事力を増強し、FGH同盟では太刀打ちできなくなりました。この状況では、I国は他の中小国を恐れる必要が無く、利権の奪取に動いて来るでしょう。結果、I国とFGH同盟との間に戦争が起こり易くなります。(例:ナポレオン率いるフランスと対仏大同盟、イスラエルとアラブ同盟、中国とASEAN…etc)

とまぁ、パワーバランスが崩れる状況はいくつか考えられるのですが、そのどれもが戦争の危険性を有するのです。パワーバランスが崩れている状況というのは無数に考えられます。そこで、防衛品輸出を通じてパワーが弱いほうを支援してバランスを保つ政策が考えられるのです。もちろん、国益を鑑みながらですけどね(^_^;)

そして、もう一つ。防衛品を海外輸出することによって他国が自国の防衛産業に依存する状態を生み出し、自国に対する戦争を起こさせないという意味合いでも、防衛品輸出は非常に有益です。まぁ、これに関しては国益的な話であって、安定うんぬんはどの国が防衛品供給を担っているかで事情は変わりますが…。ちなみに、中国はこの方針をだいぶ前から採っていまして、アフリカ諸国なんかは中国に防衛品を依存していることが増えています。この意味、分かりますよね??(・.・;)

「武器を売る」というのは、決して気軽に考えられることではありません。一歩間違えたら、どこかの国で紛争が起こりかねませんからね。しかし、相手先と目的を取捨選択することで、世界の安定に寄与することも出来ます。武器とは「人間を殺傷するための道具」ではありますが、それ自体は中立的でありまして、使い手によって戦争も安定ももたらすことが出来ます。武器・兵器を製造する防衛産業、それを輸出する武器輸出と聞いて、単純に「死の商人ではないか!!反対だ!!」というのは間違っています。

人間が争いあう動物である以上、人間の集合体である国家も戦争という要素から逃れられません。ならばせめて、どうやって世界に安定をもたらすかを考えるべきではないでしょうか??( ..)φ

と、寝不足の頭で書いておりますゆえ、日本語がおかしかったらゴメンナサイ(笑)

ではではノシ

ちなみに「<世界平和>を目指す武器商人」を描いたマンガであるヨルムンガンドはめっちゃ面白いので、興味がある人は読んでみてください↓↓↓
ヨルムンガンド 1 (サンデーGXコミックス)ヨルムンガンド 1 (サンデーGXコミックス)
(2006/11/17)
高橋 慶太郎

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防衛産業


皆さん、こんにちは($・・)/~~~

予告通り、記事を更新したいと思います。
あれやね、社会人って大変ですね!! 特に朝起きるのが辛いよ(笑)
兎にも角にも、まずは仕事を覚えねば(-。-)y-゜゜゜

なにはともあれ、今回は「防衛装備移転三原則」のお話です。

皆さんは「武器輸出三原則」のことを御存知でしょうか??
武器輸出三原則は「武器」、あるいは「軍事転用可能な技術や素材」を国外に輸出することを厳しく規制してきたものです。この三原則、制定されたのは佐藤栄作首相の時代であります。

三原則というぐらいなので、もちろん内容は3つに分けられます。
①共産圏には輸出しない
②国連決議にて武器輸出が禁止された国・地域へは輸出しない
③国際紛争の当事国、またはそのおそれがある国・地域へは輸出しない


という感じであります。当初はこの三つの規則に反しなければ武器輸出を禁止するものではなかったのですが、三木武夫首相の時代には、この三原則以外の地域への武器輸出も慎むという方針が出されました。

この方針が今まで引き継がれてきたわけですね。
とはいえ、この武器輸出三原則は「法律」ではありません。実際に武器輸出を制限しているのは「外国為替及び外国貿易法」という法律と、「輸出貿易管理令」という法令であります。武器輸出三原則はただの「政令運用基準」であるのですが、事実上、この原則が武器輸出を禁じてきたのです(;一_一)

ところで「武器を輸出できない」っていうのはダメな事なのでしょうか?? なんだか「武器を売る」って聞くと、いわゆる「死の商人」を想起させて物騒な感じがしませんか??

ちなみに「死の商人」とはどんな感じかと言いますと、あらゆる場所に武器を売って、紛争を引き起こし、紛争が続く限り武器を売り続けて金を儲ける連中のことです。有名な映画ですが、実在の武器商人をモデルにした「ロード・オブ・ウォー」という映画がありますので、興味のある方はご覧ください。めちゃくちゃ面白い(interesting)映画ですよ!!
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ニコラス・ケイジ、イーサン・ホーク 他

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武器輸出に反対している方々の多くは、「日本が死の商人になってもいいのか」と主張しているのです。しかし現実を鑑みますと、武器を輸出できないというのは非常に厳しい状況を招いています。それは「防衛産業の衰退」です。

日本にも当たり前ですが、防衛産業というものが存在しています。自衛隊が使用している装備(戦車、銃、艦船…etc)を商っている企業のことです。日本では武器輸出が禁止されているので、これら日本の防衛産業の市場は防衛省だけだということになります。

日本の防衛予算を見てみますと、平成26年度は昨年に続いて2.2%の増額が行われました。ところが、その内訳を見てみますと増えているのは人件・糧食費でありまして(消費増税の影響かも…)、防衛装備の調達費(一般物件費+歳出化経費)は全く変わっていません。

「一般物件費」というのは、「今年に契約して、今年に支払いをする費用」でありまして、「歳出化経費」は「過去に契約した分の支払いをする費用」であります。平成26年度予算の内訳を見てみますと、「歳出化経費」の金額が増えて、「一般物件費」の金額が減っていることが分かります。

つまり、どういうことかと言いますと、「新しい調達数が減っている」ということを示しているのです。ちょっと小難しいことを言っていますが、要するに防衛産業の仕事が減っているというわけです。

日本は少子高齢化していますので、日本の国内市場は軒並み縮小傾向にあります。これが他の産業でしたら、当然、海外市場に活路を見出そうとしますし、実際にしていますよね?? 

しかし、防衛産業に関しては、武器輸出三原則があるがために海外市場に打って出るなんてことは出来なかったわけです。もちろん、日本の防衛産業は苦境に立たされています。

国内に防衛産業基盤を維持するということは、防衛上、非常に重要な事です。まぁ分かると思いますが、海外に防衛品を依存する(輸入する)ということは、依存している国に逆らえなくなるという危険性があるのです。

例えば、A国がB国に防衛品を依存しているとしましょう。A国とB国の間で深刻な対立が起こりました。戦争が起きそうです。しかし、B国がA国への防衛品輸出を止めました。もう、A国はB国に逆らえません。武器が無ければ戦えませんからね。

とまぁ、このように自国に防衛産業基盤が無ければ、基本的に外交は不利になってしまうのです。よって日本の防衛産業を維持するためにも、海外市場への活路を開かなければなりません。

このような現状があるにもかかわらず、「武器輸出三原則」に関する議論はなかなか進みませんでした。と言うのも、日本人には軍事に対する拒絶感が強いがゆえに、政治家たちはこの問題に触れたがらなかったのです。「武器輸出三原則は「④議論しない」という項目を加えた「武器輸出四原則」である」という皮肉も存在したほどです(笑)

しかし、近年の北朝鮮の脅威・中国軍の伸長を受けて、武器輸出三原則についても見直しが検討され、ついに今回の「防衛装備移転三原則」の制定に相なったわけであります。さて、このことを踏まえて新たに閣議決定された「防衛装備移転三原則」を見てみましょう。

防衛装備移転三原則も3つの内容からなっています。
①移転を禁止する場合を明確化
Ⅰ.日本が締結した条約・国際約束に違反する移転は禁止
Ⅱ.国連安保理決議に反する移転は禁止
Ⅲ.紛争当事国への移転は禁止


②移転を認める場合の限定・厳格審査・情報公開
Ⅰ.平和貢献・国際協力の積極的な推進に資する場合に認める
Ⅱ.我が国の安全保障に資する場合に認める
Ⅲ.移転を認める場合には厳格審査を行い、透明性を確保する


③第三国移転に関する規定
第三国移転(例:日本→A国→B国)に関しては、原則として事前に日本の同意を得ることを相手国政府に義務付ける。


という内容になっております。

①に関して…
基本的に武器輸出三原則と禁止事項は変わりませんね。いわゆる共産圏はもう無いですしね。この条項は、それこそ日本が死の商人にならないための条項でありまして、倫理的にも重要なものであります。

②に関して…
今まで、武器輸出三原則があったことで問題となっていたことが二つあります。一つは「PKOなどの国際貢献の際に、相手国に装備を提供できなかった」です。例えば、道を整備するためのトラクターを自衛隊が使った後に、相手国に寄付しようとしても、自衛隊が使っていたトラクターに銃を取り付けるための銃座が付いていれば、そのトラクターは武器扱いになりましたので、提供できませんでした。

もう一つは「国際共同開発に参加できなかった」です。国際共同開発とは、読んで字のごとく、防衛装備を多国間で共同開発するものですが、これに日本は参加できませんでした。なぜなら、国際共同開発された装備は色んな国が使うからです。国際共同開発に参加するということは、日本の軍事技術を他国も使用するということですので、武器輸出三原則に引っかかるわけですね。国際共同開発はだんだんと主流になってきていますので、これに日本が参加できないということは日本の防衛産業は世界に置いてかれることを意味しています。

③に関して…
日本が輸出した武器や技術が、相手国を通じて第三国に流れる可能性がありますよね。場合によっては中国なんかに日本の技術が流出するケースは十分に考えられます。よって、日本の同意を得ない第三国移転を防ごうとしているのです。


長くなりそうなので、ここで一旦切ります。
次もこの話題を記事にしたいと思っております。

更新ペースが落ちているのに、訪問してくださる方がいらっっしゃるのは感謝感謝であります!!

ではではノシ

武器輸出三原則はどうして見直されたのか?武器輸出三原則はどうして見直されたのか?
(2014/03/13)
森本敏

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2014.04.09 お知らせ
皆さん、こんにちは($・・)/~~~

新社会人となりバタバタしている若造です(^_^;)

連日の飲み会により、グロッキー状態であり、更新が出来ずに申し訳ありません。

今週末にコメント返しも含めて記事を更新いたしますので、もう少々お待ちください<(_ _)>


国際捕鯨裁判

皆さん、こんにちは($・・)/~~~

国際司法裁判所での「捕鯨裁判」で日本が敗れたので、急遽記事にします!!
裁判の発端はオーストラリアが日本の調査捕鯨「JARPA2」の差し止めを求めて、国際司法裁判所に提訴したことです。

裁判の結果、国際司法裁判所のぺテル・トムカ所長は「日本のJARPA2は調査捕鯨に当たらない」として差し止めを命じました。日本の全面敗訴です(^_^メ)

詳しくはこちら(NHKニュース)↓↓↓
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140331/k10013368641000.html

今回の敗訴を受けて、日本政府は判決に従い捕鯨を取りやめる意向を示しています。これにより、1987年より続いてきた日本の調査捕鯨は取りやめになる模様。即ち、日本に出回るクジラ製品も激減するでしょう。

ぶっちゃけ若造は激おこです!!(^_^メ)
今回の争点は「日本の捕鯨は科学的調査に当たるか否か」であったのですが、そもそもクジラを神聖視し他の動物と区別する反捕鯨国の主張にどれだけの論理的根拠があるというのか!?

しかし、感情的になってても仕方ありません。ここは臥薪嘗胆であり、グッとこらえて冷静に物事を見てみましょう。

まず国際司法裁判所の判決についてですが、国際司法裁判は一審制なので上告は出来ません。つまり、この判決は覆らないということです。しかし、実は国際司法裁判所に国家に命令する権限はありません。というか、国際法上では縛れるのですが、この国際法の遵守を強制することが出来ません。

とはいえ、むやみに国際法を破るわけにはいきませんので、日本政府の今回の判断はやむを得ないものでしょう。それに加えて、日本独自の事情も絡んできます。

日本は中国・韓国との間に領土問題を抱えています。そう、「尖閣諸島」と「竹島」を巡る争いです。日本は基本的に国際司法裁判所で解決しようとする方針ですので、自分たちが国際司法裁判所の判決に従わないわけにはいかないのです。いざ、日本が領土裁判で勝利しても、相手が判決を無視したときに非難できなくなりますしね。

そのことを差し置いても、オーストラリアは実は日本にとって重要な相手です。膨張する中国に共に対抗するパートナーでもあり、資源の調達先でもあります。ぶっちゃけ日本が本気出したらオーストラリアなんぞ経済崩壊させるのは容易いですが、言ってみれば国益要素としては小さいクジラうんぬんでより大きな利益を失うわけにはいかないのです!!

若造は日本の捕鯨は文化だと思っていますし、反捕鯨国やシーシェパードの主張に一片の納得もいってません。特にシーシェパードなぞ犬のクソのような連中だと思っております。それでも、国際外交に人間の血は流れていないのです。結局は外交とはお互いの主張・権益を他国に認めさせる戦いなのです。

ここで感情的になって文句ばかり垂れていても仕方ありません。いかに日本の文化・権益を守るか、冷静に考えてみましょう。

とりあえず今回は短いですが、ここまでです( ..)φ

ではではノシ
日本の鯨食文化――世界に誇るべき“究極の創意工夫”(祥伝社新書233)日本の鯨食文化――世界に誇るべき“究極の創意工夫”(祥伝社新書233)
(2011/06/02)
小松正之

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※若造は4月より社会人ですので、ブログの更新ペースが落ちると思います。
それでも一週間に一度は更新したいと思うので、今後もよろしくお願いします<(_ _)>

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